M&Aデータベース MARR Pro - マールプロ - M&Aマーケットを
よりわかりやすく、
高度に分析

「レコフM&Aデータベース」をアップグレード
新機能・新データが続々

検索・集計

収録数12万件超。
日本の上場企業、未上場企業の
M&Aをどこよりも網羅

1996年以降の日本企業が関わったM&A、M&A関連情報計12万件超を収録
ベンチャー・スタートアップへのM&A、PEファンドなど投資会社の投資/エグジット情報が充実

上場企業のM&A案件情報を拡充。
知りたい情報にワンストップで
アクセス可能に

上場企業の開示情報を収録。M&A案件情報と紐づき、知りたい情報にワンストップでアクセス可能に
自己株TOB、アドバイザー情報、TOB詳細、株式交換などの開示情報を充実。抽出・分析がより多彩に

M&A情報・データサイト
「MARR Online(マールオンライン)」
との連動性強化

MARR Online(マールオンライン)」が日々配信する「M&A速報」とM&A案件情報がリンク、M&A用語解説・関連記事、各種統計表にもアクセス可能に。最新のM&A情報や専門家の知見、ケーススタディをタイムリーに把握

MARR Pro(マールプロ)で出来ること

投資銀行・M&Aファーム

  • 業種や地域を組み合わせ、確度の高い買い手や従来の発想にとらわれない買い手候補先リストを作成する
  • キーワードに紐づくM&A件数や金額、地域分布のグラフを盛り込んだ提案書を作成する

コンサルティングファーム

  • 最新の業界動向やM&Aのトレンドを把握する
  • 案件情報と開示資料をもとに類似取引事例を把握し、プレM&A、PMIコンサルティング提案に生かす

投資ファンド

  • 投資先企業のエグジット先やエグジットの確度を見極める
  • 追加買収の可能性を探る
  • 投資委員会やLP投資家への説明資料にM&A統計や類似取引事例を盛り込む

大学・研究機関

  • 過去のM&A事例のスキームを把握し、日本企業の事業再編の歴史やトレンドを分析する
  • TOB詳細や株式交換など、日本企業のM&A事例を研究材料として活用する

事業会社

  • 自社のM&A戦略立案のための統計データや類似取引事例を調査する
  • 自社のM&A戦略を相談できるアドバイザーを探索する
MARR Proの料金や機能、その他ご質問 お問い合わせフォーム
実際にシステムを使ってみたい方 MARR Pro
トライアルのお申し込み
お電話でのお問い合わせ
03-6371-1211
※平日 9:00〜17:00(土日祝日、年末年始は除く)
営業部:小笠原、濵、山本まで

MARR Pro(マールプロ)なら欲しいデータがすぐに見つかる、すぐに使える

企業の開示資料を検索できる

...

「TDnet」「EDINET」とリンクすることで、2019年以降の開示資料をM&Aとの関連性や企業名、キーワードなどで検索できます。

検索作業を効率化できる

...

設定した検索条件は保存が可能で、作業の効率化につながります。また、使用目的に合わせた検索条件のテンプレートも備えています。

集計結果がグラフでわかる

...

検索結果はグラフ化され、画像やExcelデータとして利用できます。都道府県・地域別のM&A件数をグラフ化する「クイック集計」機能も備えています。

M&Aアドバイザーの強みがわかる

...

アドバイザー名や手掛けた業種のほか「カーブアウト」「同意なき買収」といった案件の特徴でも検索ができるので、得意領域が簡単に把握できます。

ディールの要点をしっかり押さえる

...

各案件には業種やスキーム、M&Aの目的などをまとめた要約テキストが付属します。新情報の公開に合わせて随時追加・更新が行われます。

最新ニュースと過去のデータがつながる

...

MARR Online(マールオンライン)」が配信する「M&A速報」ともリンク。ニュースで話題の企業が過去に手掛けた案件もシームレスに確認できます。

※オプション機能

標準仕様

M&Aデータ M&A M&Aとは、既存の経営資源の活用を目的に企業や事業の経営権を移動することをいう。経営参画につながる株式取得も含む。資産、負債の移転を伴わない単なる業務提携は除く
グループ内M&A 日本企業が当事者となるM&Aのうち、当事者が親会社と子会社、または筆頭株主と関連会社の関係にあるなど、意思決定の主体が実質的に同一とみられるもの。ただし、当事者1、当事者2とも上場企業同士の場合はM&Aとする
M&A関連データ 子会社株式取得 100%化
すでに50%超出資または子会社化している会社を100%子会社にするもの
買い増し
すでに50%超出資または子会社化している会社の株式を買い増しするもの
分社・分割 企業が、事業を分社したり、会社分割制度を利用して新設会社に事業を移管したりするもの
持株会社 企業が、株式移転、会社分割制度などを利用して、持株会社を設立するもの
外国企業 日本法人
外国企業日本法人同士及び外国企業日本法人と外国企業が当事者となるM&A
日本企業資本参加
日本企業が資本参加している外国企業が当事者となるM&A
外国企業株式売却
日本企業が資本参加している外国企業の株式の売却

オプション

買収への対応方針(防衛策)データ 上場企業が会社法(旧商法会社編を含む)の仕組みを利用して構成した買収への対応方針を取り上げる。 事前警告型、信託型ライツプラン、その他に分類する。導入時や発動時の手続き、対抗措置の内容などをまとめている
スキーム別詳細情報 第三者割当、TOB、持株会社、株式交換の各スキームについて、希薄化率、算定方法など、より詳細なデータをまとめている
自己株式取得(TOB・TOB以外)情報 市場内外で自己株式を取得すること。TOB、相対取引などがある。相対取引などの場合、議決権割合が変動し、株主順位が異動するケースを中心に収集している
M&Aアドバイザー情報 当事者が公表しているM&Aアドバイザー(ファイナンシャルアドバイザー、リーガルアドバイザー、その他アドバイザー)、仲介についてのデータをまとめている

収録項目

企業名、国籍、所在地、業種、上場、未上場など(上場の場合、株式市場、証券コード)、マーケット、形態、金額、出資比率、ディールの要約など

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